美容師の手取りは少ない？平均年収から収入を増やす方法まで解説

美容師として働く中で、思っていたより手取りが少ないと感じ、将来への不安を抱く方は少なくありません。

手取りが伸び悩む背景には、給料形態や雇用形態、経験年数、勤務地域など、複数の要因が関わっています。

今回は、美容師の手取りの考え方や目安、経験年数・雇用形態・地域による違い、そして手取りを増やすための具体的なポイントについて解説します。

美容師の「手取り」の考え方

  美容師の給料を理解する上では、まず給料形態と手取りの仕組みを押さえておくことが大切です。

美容師の給料形態は、主に「固定給」と「固定給＋歩合給」の2種類に分かれます。現在は固定給をベースに、指名数や売上貢献度に応じた歩合給が上乗せされる形が主流です。

これに対して、手取りとは総支給額から社会保険料・所得税・住民税を天引きした金額のことです。

そのため、控除額の大小がそのまま手取り額の増減に直結します。

歩合給の割合は雇用形態によって差があり、正社員で完全歩合給の場合は売上の30％前後が相場とされています。

 固定給＋歩合の場合は15～30％程度が一般的ですが、業務委託・フリーランスの場合は40～80％と高めに設定されているケースが多く見られます。

美容師の手取りの目安

自身の手取りが平均と比べてどの水準にあるのかを知ることも、今後のキャリアを考える上で参考になります。

jobtagによると、美容師の平均年収は388.5万円です（令和7年賃金構造基本統計調査に基づく）。

出典：jobtag（職業情報提供サイト）｜厚生労働省「美容師」

手取りの目安は総支給額の75～80％程度になるケースが多く、年収380万円の場合は手取り約280万円、月換算では約23万円が目安です。

なお、年収は45～49歳でピークを迎え、平均557.1万円まで上昇する傾向があります。

美容師の経験年数・雇用形態・地域別の手取りの違い

美容師の手取りは、経験年数や雇用形態、勤務地域によっても大きく変動します。

役職・経験年数による手取りの差

経験年数を重ねるほど、平均的には手取りが増加する傾向があります。

 以下は厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」の「理容・美容師」のデータをもとに算出した目安です。

実際の金額は勤務先や個人の状況によって異なります。 ※1：年収＝月給（※2） × 12ヶ月 ＋ 年間賞与(※3)」 「
※2　月給は厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査　第14表」（職種別・経験年数階級別）より、「理容・美容師」の男女計・企業規模計のデータの「所定内給与額」を月額給与の目安として使用しています。
なお、統計上の単位は千円のため、万円換算しています。」
※3　年間賞与は厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査　第14表」（職種別・経験年数階級別）より、「理容・美容師」の男女計・企業規模計のデータの「年間賞与その他特別給与額」を年間賞与の目安として使用しています。」
※4　手取りは以下のツールを使用し、「東京都・30歳」の条件で試算しております。
https://talentsquare.co.jp/tedori-calc-tool-monthly/ 

スタイリストの月収は20～30万円程度が一つの目安とされ、経験を積んだトップスタイリストでは月収50万円を超えるケースもあります。
 出典：厚生労働省「令和７年賃金構造基本統計調査　結果の概況」

雇用形態（正社員・フリーランス・業務委託）による手取りの差

雇用形態の違いも、手取り額を左右する要因です。

正社員は固定給で収入が安定し、福利厚生も充実している一方で、歩合率がフリーランスより低く、売上が増えても収入に反映されにくいという側面があります。

業務委託（個人事業主）は雇用契約ではないため、社会保険料や税金を自分で管理する必要があり、売上が同程度でも正社員と手取り額が変わる場合があります。

一方で、働き方や経費の使い方次第では、正社員より手取りを増やせるケースもあります。

地域別の手取りの差

勤務する地域によっても、手取り額には差が生まれます。

給料が高い傾向にあるのは関東・関西地方で、特に東京・大阪などの大都市ではサロンによる差も大きくなっています。

ただし、都市部は生活費や家賃も高いため、実質的な生活水準は大きく変わらない場合もある点には注意が必要です。

出典：厚生労働省「令和７年度地域別最低賃金の全国一覧」

美容師の手取りが低くなりやすいのはなぜ？

美容師の手取りが低くなりやすい背景には、業界特有の給与構造が関係しています。

多くのサロンは「固定給＋歩合制」を採用しており、指名数や物販実績が伸びないと歩合分の還元が少なくなるため、給料が上がりにくい仕組みになっています。

また、アシスタント期間は歩合（インセンティブ）がつかず固定給のみとなることが一般的で、これが平均給与水準を押し下げる一因ともなっています。

近年は美容室の増加による過剰競争で低価格を打ち出すサロンが増えており、客単価が下がりやすくなっていることも、人件費への投資を難しくしている要因の一つです。

美容師の手取りを増やすポイント

手取りを増やすためには、いくつかの具体的なアプローチがあります。

指名客を増やす

指名数や売上は歩合給に直結するため、指名客の獲得は最も直接的な収入アップの手段と言えます。

 SNSで得意な技術を継続的に発信し、予約導線を整備することで、フォロワー以外にも広くリーチして指名率・リピート率の高い顧客を獲得できます。
 関連記事：美容師の指名料とは？相場・給与への反映・指名数を増やすコツを解説

自分に合った給与体系のサロンに移る

歩合率など、自分に合った給与体系のサロンを選ぶことも重要なポイントです。

昇格によって歩合率や基本給が上がり、大幅な年収アップを実現できるケースもあります。

独立、業務委託やフリーランスに移行する

同じ売上規模であっても、業務委託やフリーランスは歩合率が高く、手取りが増えやすい傾向にあります。

ただし、保険料や税金の自己負担分を差し引いた実質的な比較を行うことが欠かせません。

独立したり、業務委託やフリーランスとして働いたりする場合は、事業経費を計上することで税負担を軽減し、ある程度の手取りを確保することが可能です。

副業から独立を検討する場合は、副業に関する情報もあわせて確認しておくと、準備を進めやすくなります。
関連記事：美容師の独立完全ガイド！タイミング・形態の選び方から失敗対策まで解説

まとめ

美容師の手取りは、給料形態や雇用形態、経験年数、勤務地域によって大きく変わり、固定給＋歩合制という業界特有の仕組みから低く感じられやすい傾向があります。

手取りを増やすには、指名客を増やす、自分に合った給与体系のサロンへ移る、独立や業務委託・フリーランスといった働き方を選ぶなどの方法が有効です。

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